◆劇場型いじめとアトラクション型いじめ◆
本来「楽しい（感情）」と「いじめる（行為）」の間には、善悪の判断という思考が入り、行為を自制すべきである。
しかし子供たちは、思考よりも感情を重視する。善悪の判断を欠いた者が、貪欲に「楽しさ」を求めれば、それはいじめとなっていく。
楽しさを求めるいじめの一つに「劇場型いじめ」とでもいうべきものがある。
これは単に加害者が被害者を攻撃するというものではない。周囲の観衆、傍観者の反応を楽しみつつ自分の力を誇示するものである。空気という名のシナリオにそって教室全体でいじめを成立させる。これが劇場型いじめだ。「葬式ごっこ」で教師が色紙に記入したということがあったが、劇場型いじめは、時に教師も巻き込んでいく。
劇場型いじめでは、参加している者が罪悪感を持ちにくいという特徴がある。次の被害者になるかもという無言の圧力は、心ある子供さえ傍観者に押しやってしまう。
このいじめに対しての指導注意は、クラス全体に行き届き、心に響かなければ、「集団無視」という形で継続しやすい。
劇場型いじめは観衆の目を意識して行われる。それに対し、ひたすら加害者の楽しみのために行われるのがアトラクション型いじめである。 暴力や強要という形で行われ、内容がひどくなればなるほど加害者は盛り上がる。芸を強要させることや殴るける、高い所から落そうとするといったものまで幅広くある。
アトラクション型いじめの多くは、教師の目の届かないところで行われる。そのためエスカレートしやすく学校内で死角を生まないことが大切である。
いじめで得られる楽しさには「あいつよりはましだ」という「優越感」が根底にある。解決のためには、教室の中に、相手を思いやる気持ち、違いを認めあう雰囲気、間違いを正す素直さ、集団を高めようとする意欲といったものを育む必要がある。
たとえ、どんな時代であっても、子供を守り育むのは大人の役目である。善悪を教えるのも大人の役目である。
大人が大人であること。それがいじめ防止の要だ。
担当： 守矢 光児
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※ 今年４月に実施された全国学力テストの結果が、文部科学省から発表になりました、よくまとめられた新聞記事を引用します。調査結果の詳しい内容は文科省のホームページ（次のＵＲＬ）に掲載されています。http://www.nier.go.jp/13chousakekkahoukoku/学力テスト、地域差縮小
応用力なお課題 文部科学省は２７日、小学６年と中学３年を対象に４月に実施した２０１３年度全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果を公表した。公立小学校では、全国平均と最下位県の正答率の差が０７年度の調査開始以来初めて全教科で５ポイント以内に収まった。文科省は「下位の地域で学力の底上げが進んでおり、地域差は縮まっている」と分析している。
応用力をみる問題を中心に、過去４回のテストで正答率が低かった分野から１５問を出題したところ、改善がみられたのは２問にとどまった。苦手分野の克服が進んでいない現状も浮かんだ。
今回は４年ぶりの全員参加方式で、全国の国公私立約３万１千校の約２２１万７千人が受けた。実施教科は国語と算数・数学。平均正答率は基礎的な知識の定着度をみる「Ａ問題」が６２.９～７７.３％、応用力を測る「Ｂ問題」が４２.４～６８.０％だった。
国語は理由と根拠を明確にして自分の考えをまとめる力、算数・数学では複数の図表から問題解決に必要な情報を読み取る力をみる問題の正答率が低かった。文科省は「自分の知識を日常生活に生かす力に課題のある児童生徒が依然として多い」としている。
都道府県別の正答率をみると、秋田が中学生の数学Ａ・Ｂを除く６教科でトップ。福井や石川も好成績だった。下位は沖縄や北海道などで、上位と下位が固定化する状況に変わりはなかった。
全国学力テストと同時に実施したアンケートでは、小６の７割、中３の半数が「英語学習が好き」と答えたが、「海外留学や国際的な仕事を将来したい」との回答はともに３割にとどまった。
全国学力テストの結果は文科省が都道府県別の平均正答率を公表。各地の教育委員会が学校別に公表することは「序列化を招く」として禁じている。しかし一部の自治体から公表の要望があるため、文科省は自治体ごとの判断を認めることの可否を検討している。
【2013年8月28日 日本経済新聞】
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◆◇ いじめに関する教師への懲戒 ◇◆
今年５月、学校は中２と中３の計４４２人の生徒に無記名アンケートを実施。その結果、女子生徒の様子に異変を感じたとする生徒は延べ１１１人に上り、
「友人３人から無視されていた」、
「部活の先輩から膝で腹を蹴られていた」等、いじめを証言する記述が４０件以上あった。
いじめへの迅速な対応がなされていれば、と残念でならない。
外部の人間が学校内で起こっているいじめに気づくことは極めて困難だ。教師こそが学校でのいじめを発見し、いじめを止めることができる。学校で児童・生徒を安全に勉強させるために、教師にはいじめを止める義務がある。
教師はいじめを見つけたらその解決に全力を尽くし、いじめを放置したり、いじめを隠蔽するような教師については、教育委員会が懲戒処分にするなどして、教育界内部での自浄作用を働かせる、それが本来の姿である。
しかし実際には、大津市のいじめ自殺事件では、自殺した被害生徒の担任教師は、いじめ（暴力）を現認しても、
「あまりやりすぎるなよ」と言って、いじめを止めようともせず、被害生徒がいじめを訴えても、
「お前が我慢すれば丸くおさまる」と何らの措置もしなかった。
そして、滋賀県教育委員会は、担任教師について、
「いじめをうかがわせる状況があったにもかかわらず、適切な対処をしなかった。いじめを認識していなかったことが一因で、男性生徒が自死に至った可能性がある」
「教師としての職務上の義務を怠り、教育公務員としての信用を著しく失墜させた」との理由で、減給１カ月（１０分の１）の懲戒処分とした。
現在、教員に対する懲戒処分は、「免職」、「停職」、「減給」、「訓告」の四種類があり、減給は軽いほうから２番目の処分である。
被害生徒が自ら命を絶ち、加害生徒３名は家裁送致という重大な結果が生じているのに、減給数万円という処分は、一般的な感覚からは、軽微すぎる処分といえるのではないか。
そもそも、各地の教育委員会が作成している教師に対する懲戒の基準（「懲戒処分の指針」）のほとんどには、いじめに加担したり、いじめを助長・放置・隠蔽した教師への懲戒の項目がない。
つまり、最初から、いじめに関して教師を懲戒処分することを想定していないのである。
（いじめに関する懲戒基準があるのは、東京都教育委員会、神奈川県教育委員会、北九州市教育委員会のみである。しかし、これらの教育委員会でも、この指針が有効に活用されているかは疑問である。）
とすれば、各教育委員会の「常識」からは、大津市の教師が懲戒処分を受けたのは、むしろ例外的に重い処分なのかも知れない。
各教委の懲戒基準によれば、教師が児童・生徒をいじめたり、児童・生徒のいじめに加担したり、いじめを隠蔽したり、いじめを知って放置したとしても、原則として懲戒処分されることはない。
これでは、いじめを蔓延させる教師について、教育委員会による自浄作用が働くことなど絶対にない。
本年６月２１日に成立した「いじめ防止対策推進法」では、教職員の責務として、いじめの防止、早期発見への取り組み、いじめへの適切かつ迅速な対処等を明文化した（同法８条）。
しかし、「いじめ防止対策推進法」で教職員の責務を規定しても、無責任な教師は、相変わらずいじめを見て見ぬふり。結局何らの対処もしないであろう。
だからこそ、私たちは、「いじめ防止法」ではなく、「いじめ処罰条例」、「いじめ処罰法」の制定が必要だと訴えている。教員がいじめ行為に加担、黙認、参加したり、学校長などが担任のいじめ隠蔽を指揮したり、それに加担したりした場合等の処罰（懲戒規定）を定める法律である。
今後も、「いじめ処罰条例」、「いじめ処罰法」の制定に向けて活動を続けて参ります。
皆様のご理解、ご賛同、ご協力をいただければ幸いです。
いじめから子供を守ろう ネットワーク
松井 妙子
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◇事務長メッセージ◇
◆生徒指導支援資料「いじめと向き合う」◆先週８月６日、文部科学省の研究部門、国立教育政策研究所から、生徒指導支援資料「いじめと向き合う」が公表されました。
この調査は、2010年度に小学４年と中学１年だった児童生徒計約4600人を対象に、３年間の追跡調査として毎年６月と11月にアンケートを行い、経年変化を分析したものです。
調査によると、この３年間に小学生では「仲間はずれ・無視・陰口」といった「いじめ」を受けたことがある児童と、「いじめ」をしたことがある児童がともに９割近くに上りました。
また、中学生でも、７割の生徒がいじめにかかわっており、誰もが被害者・加害者になりうると分析しています。
今回の調査では、いじめを暴力を伴うものと伴わないものとに分類して調査が行われました。
暴力を伴ういじめについては、「特定の者が繰り返し行う傾向がある」ため、「早期対応」がなによりも求められると結論付けています。
一方、暴力を伴わないいじめでは、「被害者も加害者も入れ替わる」ため、教師も気付くのが難しく、「未然防止」がもっとも有効であると発表しています。
この調査は首都圏の限られた小中学校で調査されたものではありますが、いじめが蔓延していると言う状況を裏付けた調査ではあると思います。
しかし、３年前に発表された時も、同じような傾向性があることが示されています。
文部科学省として、何ら効果のある施策を打つことが出来なかったことを示しているように思います。
また、対応策として示された「早期解決」「未然防止」ですが、これは、当たり前のことです。調査をしなくても、はじめからわかっていることだと言えるでしょう。
この資料が、教師など学校関係者に向けた資料であることを考えると、いじめ問題解決に向けて、実効性のある具体的な施策を提示すべきであると考えます。
いじめに対しては、「早期発見」「早期対応」が大切です。これは、暴力の有無に関わらず、基本的な考え方です。
そして、加害児童に対しては、個別指導が必要であり、被害児童に対する謝罪が有効です。
その上で、生徒全体に、いじめに対する「未然防止教育」を実施しなければなりません。
学校全体としても、いじめを許さない校風が必要です。
教師も生徒も一体となって、いじめ防止に向けて活動していくことが、学校からいじめをなくすための、大切な方法だと思います。
私たちは、日々、いじめ相談を受けております。
また、シンポジウム・セミナーを開催して、社会に対しても訴えております。
こうした、一つ一つの活動を積み重ね、いじめ撲滅を目指してまいります。
皆様のご支援、よろしくお願いいたします。
いじめから子供を守ろう ネットワーク
事務長 丸山秀和
◎参考資料
国立教育政策研究所
生徒指導支援資料４ 「いじめと向き合う」http://www.nier.go.jp/shido/centerhp/2507sien/index.htm『いじめ追跡調査2010-2012』http://www.nier.go.jp/shido/centerhp/2507sien/ijime_research-2010-2012.pdf『いじめについて、正しく知り、正しく考え、正しく行動する』http://www.nier.go.jp/shido/centerhp/2507sien/ijime_research_outline.pdf
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海田町広報誌が、
いじめから子供を守ろうネットワーク
海田相談所を紹介！ 【広島県海田町】 広島県海田町発行の広報誌「ｋＡＩＴＡ 広報かいた」が、「いじめから子供を守ろうネットワーク」海田相談所を紹介しました。
「かいじゅうネット団体紹介（海田町住民活動ネットワーク）」のコーナーで、主な活動内容、いじめ相談等の連絡先などを紹介。
本年３月に海田町で開催された「海田市祭り」でいじめ防止講演会を行ない町長や町議の方々も参加したことなど、写真入りで紹介してくださいました。
いじめから子供を守ろうネットワーク広島は、これからも広島県内でのいじめ防止活動をより一層活発に続けていくと張り切っています。
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◇代表メッセージ◇
◆◇ いじめの原因は家庭？ ◆◇東京近郊では、しばらくぶりに夏らしい天気になりました。
近頃、井澤個人のFacebookやブログで、いじめについての基本的な考え方を掲載しています。
また、先日は、名古屋テレビの「ドデスカ！」に電話出演させていただきました。
そうした中でテレビのコメンテーターや記事へのコメント、またお会いした方からも、「いじめの原因は家庭にあるのでは」、「親がもっとしっかりすべきだ」というご意見をいただくことが多くありました。
夏休みという時期ですので、改めて「いじめと家庭」について少し述べさせていただきたいと思います。
結論から申し上げます。
「いじめ加害者が、家庭環境の影響を多く受けているのはその通りである。
しかし、家庭を教育する場は存在しない」
ですから、学校という場で正しい教育が必要だと言えるのです。
実際に、いじめ加害者の親が、「うちの子は悪くない」というチラシを撒いた、被害者宅に、８人で乗り込んできて脅迫してきた、爆竹を投げ込まれたと等々の相談が届いています。明白な証拠や証人がいても、「私はうちの子を信じます」と頑としていじめを認めない親は数えきれないほどいます。それどころか、「うちの子は、あの子に間違い教えるために殴ったんだ。感謝してもらいたい」とさえ言い張る親もいます。
こんな親が、自分の家庭を振り返ることは、なにか余程の事が起きない限りありえないことでしょう。
この親を誰が教育できるのでしょうか。警察にでもごやっかいにならなければ、矯正することはできそうにもありません。
親自身が、「自分がよければいい」という価値観を持ち、
「見つからなければいいんだ」、
「証拠が無ければ、こちらの勝ちだ」、
「謝ったら負けだ」などの
自分勝手な考えに染まっているのです。
こんな大人が育ってしまったのは、戦後教育の間違いでもあります。
もっと狭く言えば、１９８０年以降の学校教育によって、日本人の価値観が変わってしまったと感じています。特に、１９９２年の学習指導要領の改訂以降は、より顕著になりました。
結局、「ひどい親」を教育する機関や機会は存在しないと言っても過言ではありません。また、ＰＴＡ等の勉強会にもひどい親はほとんど参加しませんし、参加しても自分の考え方を変えようとしないのです。
私たちは、子供たちをこんな親にしないためにも、学校の教育のあり方を変えて、「善悪の判断できる子」に育てる必要があると考えています。
いじめを何とかしたいと考えて始めたこの活動ですが、子供たちの現実を間近に見てきて、いじめ撲滅運動を端緒にしながらも日本の教育を変えなければならないと強く感じています。日本の未来を担う子供たちに、まずは「良いこと、悪いことのけじめができる子」になって欲しいのです。「ならぬものはならぬものです」という会津藩の什の掟は今でも大事な考え方です。
一般財団法人 いじめから子供を守ろう ネットワーク
代表・ 井澤 一明
井澤一明ブログ： http://ameblo.jp/kzizawa/Facebook： http://www.facebook.com/kz.izawaTwitter： @kzizawa
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名古屋テレビ「ドデスカ！」に
井澤一明代表が電話出演！ ８月２日（金）、井澤一明（いじめから子供を守ろう ネットワーク）代表が、名古屋テレビの朝の報道番組「ドデスカ!」（朝６時～７時５９分）に電話出演しました。
いじめ防止の観点をふまえて夏休み中の子供と保護者の過ごし方等について、同番組のメインキャスター佐藤裕二氏と電話でお話ししました。【写真】「いじめから子供を守ろう ネットワーク」のホームページ等も映されました。
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別刷 日本医師会雑誌
「いじめについて」 日本医師会より、別刷 日本医師会雑誌第142巻・第4号が届きました。
私の書いた「いじめについて」のところだけの小冊子です。
子供たちにとって、お医者さんは味方になってくれる人が多いと実感しています。
特に小児科の先生は、学校にいじめを止めるように電話を入れたりと、大活躍していただいています。
私としては、お子さんが精神的に不安定になった場合には、精神科、心療内科に行く前に、小児科を受診されることをお勧めしたいですね。
いじめから子供を守ろう ネットワーク
代表・井澤一明
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☆ いじめを止めるためには…
いじめられている子にとっては学校に行かなくてすむのでほっとする時期です。
先日、私たちにこんな相談がありました。
「子供が学校で悪口を言われ続けました。学校に訴えたのですが、加害者の子がいじめを否定したため、学校側に、『証拠もないし、これ以上何もできない。』と言われてしまいました。」というご相談です。
悪口を録音して証拠にしてはどうかと伝えると、
「以前、自治体のいじめ相談窓口に相談したとき、いじめの証拠を残そうと思って、ＩＣレコーダーを子供に持たせて録音したい、と話したら、
『そんなことをしてはいけない』と言われました。それで、録音は違法なことなのだとずっと思っていました。」
本来、学校がいじめを発見しなければなりません。ところが、いじめの証拠がないと、学校の多くはいじめを認めず対処してくれません。
悪口のいじめには録音が効果的です。
「こちらに相談して、録音は違法ではないと今わかりました。」
いじめ解決の糸口が見えて、ちょっと安心したかのようなお母さん。
クラスでいじめに関する無記名アンケートをとってもらったり、先生に周囲の子から聞き取りをしてもらうなど、学校側がいじめの存在を把握する方法もアドバイスさせていただきました。
いじめの相談に来られる方は、いじめを止めてもらいたいのです。
担当者が被害者側から話を聴いて慰めるだけだったり、単に「校長に相談しましょう」と言うだけでは、いじめを止めることはできません。具体的な方法が必要です。
私たちが推奨している解決方法は、
１ 保護者がいじめから子供を守ると決意し、何があっても守ると子供に伝える
２ いじめ被害事実や学校への要望を書面化する
３ いじめの事実を訴え、担任に相談
４ 校長を交えて相談
５ 加害者に謝罪させる
６ 学校に再発防止策を作成してもらうこと です。
いじめ解決は、早期発見、早期解決が基本です。
今受けているいじめ相談は大丈夫？と思ったら、迷わず、私たち、いじめから子供を守ろう ネットワークにご相談ください。
私たちのいじめ解決方法は、ホームページや書籍「いじめは犯罪！絶対にゆるさない！ いじめに悩むこどもたち、お母さんたちへ」（井澤一明著、青林堂刊）に掲載しておりますが、お電話でお気軽にご相談いただければ幸いです・
一般財団法人 いじめから子供を守ろう ネットワーク
松井 妙子
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