大学生の４人に１人
「平均」理解できず
数学力低下　浮き彫り

　大学生の４人に１人は平均の意味が分からず、マークシート入試が中心で論理的思考力が低下している－。日本数学会が２４日、発表した大学生数学基本調査の結果から数学に弱い大学生の実態が浮き彫りになった。同会は「論理を正確に解釈する能力や整理された形で記述する力が不足している」と分析している。
　調査は昨年４～７月、全国の４８大学で受験を終えたばかりの１年生を中心とする約６０００人を対象に実施。偏差値群から東大・京大など最難関国立大を「国立Ｓ」、難関を「国公Ａ」、中堅を「国公Ｂ」とし、私立もＳからＣまでの４グループに分け、文系・理系別でも分析した。

　小６で習う「平均」について「生徒１００人の平均身長が１６３．５センチ」から導かれることとして、３つの選択項目全てで正答を選べたのは７６．０％。国立Ｓ群では９４．８％と高かったが私立Ｂ、Ｃは半数が不正解だった。
　「偶数に奇数をたすと必ず奇数になる」ことを数式と文章で説明する中２レベルの問題は、正答とほぼ正答をあわせても全体の３３．９％。国立Ｓ群は７６．６％だったが、私立は最難関のＳ群でも２７．８％と４人に１人にとどまり、入試で記述式を採用している国立難関校とそれ以外とで大きく差がついた。
　誤答例には「思いつく偶数と奇数をたしたら全て奇数だった」と例を示して論証としたり、「偶数は２で割り切れ、奇数は２で割ると１余るから」と偶数・奇数の意味を反復したりするものがみられた。

　同会は「大学には数学の入試問題をできるかぎり記述式に変更し、中学、高校は受験対策でなく思考力を高めるよう指導してほしい」と訴えている。

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論理力弱く　大学、補習に力

　「大学全入時代」に加え、学力試験を課さないアドミッション・オフィス（ＡＯ）や推薦制度で入学する学生が増えたことで、高校で習う内容の補習をする大学が増えている。一般入試も採点の効率化から記述式の入試を行う大学は減っている。「ゆとり教育世代」を対象にした今回の調査結果は、こうした数学教育の複合的な問題点を鮮明に示した。
　数学力の低下は以前から指摘されていたが、日本数学会によると最近、「入試や大学１年生の期末試験で全く意味が通じない解答が増えている」との声が多く寄せられるようになった。このため同会は、大学生を対象にした大規模調査を今回、初めて実施した。

　学力低下には大学側も危機感を募らせ、高校の補習をする大学は文部科学省の平成２１年度調査で、全国２７４大学（国立５２、公立２１、私立２０１校）。大学生の基礎学力向上を研究する日本リメディアル教育学会の小野博前会長は「入試形態の多様化で学力に差が生じ、どのレベルに合わせて授業すればよいか各大学は頭を悩ませている」と説明する。補習を大手予備校に依頼する大学がある一方、親しみやすいように絵を多用して分数を教える教材を使用する大学や、小学校の計算問題を解かせる大学もあるという。

　「ゆとり」脱却を目指す新学習指導要領では「書かせる」授業を増やし思考力を養うことを目指す。
　ただ、国際的な理数教育調査で「数学の勉強は楽しい」と答えた中２は４割ほどで、数学を学ぶ意義や必要性を子供の頃から、しっかり教えることの重要性を指摘する声もある。
　日本数学会理事長の宮岡洋一東大教授は「ゆとり教育と入試制度が学力低下に拍車をかけた。数学は科学技術を支える基盤であり、数学で育まれる論理力は国際交渉でも不可欠だ」と話している。
【2012年2月25日産経新聞新聞】

科学技術立国の危機
大学生数学基本調査

　グローバル人材の育成が求められ大学の秋入学が議論される中、交渉力に直結する論理力科学技術の基礎となる「数学」の初歩が身についていない大学生の深刻な状況が明らかになった。識者からは「科学技術立国の危機」との声が上がっている。
　大学生の数学力低下は１９９０年代から指摘されるようになった。高校の補習をする大学も年々増え、文部科学省の平成２１年度調査では約３７％に当たる全国２７４大学で実施。さらに、最近は数学力の低下に拍車がかかり、入学試験や大学１年生の期末試験で全く意味が通じない解答が増えてきているという。

　今回、調査の対象となった大学生は、教育内容が大幅に削減された平成１０年改正の学習指導要領で学んだ、いわゆる「ゆとり世代」。ゆとり教育では、授業時間を減らし基礎をしっかり身につけさせることが目的だったが、今回の調査で、基礎的な要素すらも習得できていないことが改めて裏付けられた。昭和大の小野博客員教授は「数学以前に日本語の文章力ができていない」とも指摘する。
　こうした事態を受け２０年に改正された新学習指導要領では知識を定着させるため、授業時間を３割増やして繰り返し学習を実践。実際に「書かせる」授業も増やし思考力を養っていくことを目指すが全面実施は小学校で今年度、中学校で来年度からで、「成果」が表れるのは何年も先だ。

　「秋入学」の検討に代表されるグローバル化を目指す大学改革の流れでは、学生の質の向上が求められる。日本数学会理事長の宮岡洋一東大教授は「数学は科学技術を支える基盤であり、数学で育まれる論理力は国際交渉でも不可欠。資源に恵まれず災害の多い日本では知的水準を上げなければ生き残ることができない」と危機感を募らせている。
【2012年2月24日産経ニュース】

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